板橋本町駅からほど近い旧中山道沿いの住宅街で、長年親しまれてきた「スーパーマーケット リコス清水町店」が、2026年1月20日(火)正午をもって閉店することが明らかになりました。現在、店頭および公式ホームページにて告知が出されており、地域住民の間で惜しむ声が広がっています。

地域に根ざした「24時間の灯り」が消える

リコス清水町店は、板橋本町エリアの生活を支える貴重な店舗でした。コンビニのような利便性と、生鮮食品を扱うスーパーの機能を兼ね備え、特に24時間営業という形態は、仕事帰りの方や近隣住民にとって「使い勝手の良いお店」として定着していました。

今回の閉店の背景には、昨今のリコスを取り巻く厳しい状況も影を落としています。
「リコス」が歩んだ受難の歴史

「リコス」という名称は、ここ数年で馴染み深いものとなりましたが、その歴史は資本の波に揉まれ続けた流転の物語でもあります。
- 2006年: ユニーとサークルKサンクスにより「99イチバ」として誕生。
- 2012年: ユニーの完全子会社となり、ブランド統合により「miniピアゴ」へ改称。
- 2019年: 親会社のユニーがドン・キホーテ(PPIHグループ)の傘下に入る。
- 2020年: PPIHから、業務スーパーの展開で知られる「G-7ホールディングス」へ売却。
- 2022年: 「ピアゴ」の名称が使用不可となったため、現在の「リコス」へ。
看板をよく見ると刻まれている「G-7」の文字は、現在の親会社を象徴するものです。わずか15年ほどの間に、経営母体や店名が次々と変わってきた経緯があります。
リテール覇者「まいばすけっと」とコンビニの猛追

リコスが苦境に立たされている背景には、ミニスーパー界の覇者であるイオングループの「まいばすけっと」の存在があります。圧倒的なドミナント出店(集中出店)と強力なサプライチェーンによる低価格戦略は、リコスのシェアを大きく脅かしてきました。

さらに、大手コンビニ3社が野菜や肉などの生鮮品、高クオリティな冷凍食品を強化したことで、かつてリコスが強みとしていた領域が競合してしまい、採算確保が極めて困難な状況が続いています。
板橋区内に残るリコスは2店舗、今後の展望は

現在、リコスの親会社であるG-7ホールディングスは、2026年3月までに不採算店舗を徹底的に整理する「選択と集中」の方針を打ち出しています。

清水町店の閉店により、板橋区内のリコスは「成増3丁目店」や「徳丸2丁目店」などに絞られることになります。都内の狭小店は物流コストや賃料高騰の影響を受けやすい宿命にありますが、地域に愛された「24時間の灯り」が一つでも多く残るといいのですが。

